目次
投資初心者でもハードルが低いと人気の高い投資信託ですが、投資である以上、失敗する人も。投資信託でありがちな失敗例とともに、投資信託を中心とした堅実な資産形成に不動産投資を取り入れるとどんな効果が得られるのか……考えていきます。
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投資信託はなぜ、投資初心者におすすめされるのか？
投資信託は、預金や保険、株式、債券などと同様に金融機関が提供する金融商品です。多くの投資家から集めたお金をまとめて、その資金を専門家が運用し、収益を投資家に分配するという仕組みになっていて、投資初心者におすすめといわれます。おすすめされる主な理由はこちらです。
少額から投資を始められる
株式投資の場合は、1株から購入できる証券会社もありますが、基本としては100株単位で取引します。そのため、少なくても数万円から数十万円の資金が必要です。投資信託は100円から購入できる証券会社もあり、無理のない金額で投資を始めることができます。
NISA口座で購入できる
投資信託は、少額投資非課税制度であるNISAを活用して購入することができます。NISAのつみたて投資枠では、毎月、毎日など一定額を自動的に購入できるので、手間がかかりません。NISA口座では、購入できる金融商品の種類や上限額は決まっています。しかし、その金融商品から得られる収益に通常かかる20.315％の税金を気にすることなく、投資を続けることができます。
1銘柄を選ぶだけで分散投資ができる
投資信託は、複数の資産が組み合わされている金融商品です。たとえば、日本を含む先進国や新興国の株式に投資を行う投資信託、株式のほかに公社債や不動産投資信託証券（リート）にも投資を行う投資信託などさまざま。1銘柄でも特定の資産や国などに影響を受けにくい分散投資が可能です。
さまざまな投資先のタイプをなかから選べる
投資信託の投資先は、大きく「資産」と「地域」に分けられます。資産は、「株式」「債券」「不動産投資信託（リート）」などに、地域は、「国内」、「海外」、海外は「先進国」「新興国」などに分類できます。さらに、国内外の原油や金といった商品、それらを組み合わせた複数の資産に投資する投資信託などがあり、好みのタイプを選ぶことができます。
運用スタイルには種類がある
投資信託は、大きく分けると「インデックスファンド」「アクティブファンド」に分けられます。インデックスファンドは、投資信託の価格が日経平均株価など、特定の市場指数と同じような値動きになるような運用成果を目指す投資信託です。アクティブファンドは、指数や市場全体を上回る投資成果を目指します。インデックスファンドは、初心者には値動きを把握しやすい点がメリットです。
投資信託でありがちな失敗原因
投資信託は、少額から始められる、投資の専門家であるファンドマネージャーが運用してくれる、などの特徴がある魅力的な金融商品です。貯金のような感覚で投資に取り組めるので、投資初心者にも人気があります。しかし、運用方法が間違ってしまうと、せっかくの投資が逆効果になってしまうことも。失敗原因とその予防策をみていきましょう。
短期間での売却
投資信託の価格が下がったときには、「赤字が大きくなるのでは？」と勘違いして売却したり、価格が上がったら、「下がる前に手放す」ことを繰り返したりする人がいます。投資信託は、あらかじめ決まった金額で継続して投資すると、投資のさまざまな価格変動リスクを軽減する効果があり、安定的な運用を目指すことができます。価格の短期的な変動に一喜一憂せず、できるだけ長く続けましょう。
積立金額を頻繁に変更する
「支出の多い月には積立額を減らす」という人や、「市場が上昇しているときに積立額を増やす」「市場が下落しているときに積立額を減らす」などを行う人がいます。積立金額を頻繁に変更すると、投資目的の達成を遅らせたり、損失が大きくなったりする可能性があります。無理のない金額を設定し、価格が安いときも高いときも一定額の積立を続けましょう。価格が安いときには購入量が増え、高いときには購入量が少なくなります。それが平均購入単価を抑えることにつながり、安定した運用を期待できる可能性が高くなるのです。
投資信託の運用にかかる手数料が高い
投資信託には、運用時に「信託報酬」がかかります。購入時に「購入手数料」、売却時に「信託財産留保額」がかかったり、監査費用や売買委託手数料といったものがかかったりする投資信託もあります。信託報酬は、保有している投資信託の管理・運用のための代価として、販売会社、運用会社、信託銀行に支払うお金です。
信託報酬は、投資した資産のなかから差し引かれ10％の消費税がかかるので、金額によって資産に影響を受ける程度が変化します。信託報酬は投資信託によって異なるので、購入する際には、「交付目論見書」の手数料記載欄を必ず確認しましょう。
堅実な資産形成……そこに不動産投資を取り入れると、どうなる？
不動産投資には、投資信託にはないさまざまなメリットがあります。主なメリットは以下の通りです。
・ミドルリスクで安定的に副収入を得られる。
・相続税の節税効果を得られる。
・不動産投資ローンを組んで始めることができる。
・契約者が死亡または高度障害になった場合には、ローンは団体信用生命保険によって完済されるので、遺族には現物資産が残り家賃収入が入る。
一方で、不動産投資は投資信託のように誰でも始められるというものではありません。たとえば、自己資金をなるべく抑えて不動産投資ローンを組む場合についてはどうでしょうか。なるべく低い金利でローンを組むには、どのようにすればよいかを考えなければなりません。
途中で売却しようとしても損失が出る可能性があります。ライフプランも考慮したうえで、ご自身で返済計画を見積るためには、不動産投資の知識や税制の理解が求められます。
よい物件を見つけて不動産投資を始めるまでには、時間や労力をかけることが必要です。不動産投資にはどのような注意点があるかなどを踏まえて、ご希望に合った投資物件を選択していただくとよいと思います。
<執筆者>
藤原 洋子
FP dream 代表FP
大学卒業後、食品メーカーに就職。結婚を機に退職後、専業主婦期間を経て国内大手生命保険会社に転職。営業担当として約12年間、保険商品の販売等を行う。FP資格を活かし、2016年から独立系ファイナンシャル・プランナーとして、マネー相談、執筆、勉強会の運営などを行っている。保険の活用と老後を見据えた資金計画、相続について、わかりやすくお伝えしている。
